熊日新聞菊陽販売センター 坂本浩


39号 2000年10月22日

(1)香水にとても詳しい当社社員坂本浩が担当。

 香りの起源は、古代エジプト文明とともに始まっています。この頃は、香料あるいは、においのよい樹皮などを焚き、けむらせ、身にまとわせるものでした。  その後、ギリシャ・ローマ時代へ受け継がれ、ヨーロッパやアメリカ全世界に広がっていったのですが、ヨーロッパでは、1200年後頃アルコール製法の発見によって香水は新しい歴史を踏み出します。  16世紀には、香水が流行し、下着や手袋にも香りをつけるようになり、18世紀に合成香料などの技術的発達によって今日にあるような形になりました。そして香水を売る店がパリで繁盛します。  19世紀に有機化学が発達し、あらゆる香りが人工的に合成できるようになりました。  そして、20世紀になると、香りの文化は決定的に大衆的なものとなります。この頃、名香となった「ゲランのミツコ」(1921年)「シャネル5番」(1922年)「シャリマー」(1925年)などが発表されています。国産香水の第1号は大正時代、資生堂が発売した「梅の花」「藤の花」「菊」、ほとんどの時代を同じくして出た田端豊香園の「カッピー香水」でした。


44号 2000年11月26日

(2)香水ブーム

 以前、日本で香水は紳士、淑女の高貴な商品とされていたようでパフュームの数万円もする商品がよく売れていたようです。
徐々に種類も増え、オードトワレのキャンペーンサイズ(30ml)も多くなりました。海外との内外価格差も縮まり手ごろな価格帯になり、若い女性にも受け入れられるようになりました。また3、4年前ほど前にカルバンクラインからCK−oneのメンズが発売され今までにないピュアな香で爆発的なヒットになり、若い男性に急激に香水ブームを引き起こしました。
 近年は有名タレントが愛用していると言うフレグランスが人気があり、代表的な商品に、キクムタクの「スカルプチャーオム」、安室奈美恵の「スカルプチャーファム」、反町隆史の「サムライ」、香取慎吾の「ウルトラマリン」が人気があるようです。ただこれらの商品は世界ではあまり売れてなく日本だけの珍しい現象です。今では香水は老若男女問わず愛される商品となりました。


48号 2000年12月24日

(3)香水にも規制緩和の波

 皆様、ここ1〜2年香水を量販店やドラッグストア、ディスカウント店で人気商品を陳列してある光景を見かけるようになったと思います。それも激安で!
 それまでは香水は輸入品であり、厚生省の薬事法の厳しい規制がありました。日本の成分にあわないのは輸入できず、百貨店や一部の専門店でしか販売できなかったのです。
 ただ近年規制緩和の後、並行輸入品でも輸入業者の責任シールが張っていれば流通できるようになりあっという間に小売店に広がっていきました。これも香水の需要が高まった要因です。
 品揃えの豊かさでは、専門店や百貨店が断然多いですので、いろいろ試してみたい方は、専門知識を持った販売員のいる専門店や百貨店をお勧めします。


52号 2001年1月28日

(4)香りの基本知識 〜香りの特徴と使い方〜

◇香水(パフューム
・香の中で最も豊かで、完璧で最高ランクのもの。 ・豪華さと深みが味わえる。 ・適量をポイントにつける。

◇オー・デ・オアルファン(パルファン・ド・トワレ)
・香水に最も近い濃度で量が多く経済的。 ・手軽な昼間の香水。 ・香水より量を多めにポイントにつける。

◇オー・ド・トワレ
・軽い感覚の香。 ・同じ香の香水の下地として全身にたっぷり使う。
・やわらかい香を楽しむときはこれだけでもOK。 ・初めて香を使う人に最適。

◇オー・デ・コロン
・リフレッシュ効果を高めるため、基本的にエッセンスをやや単純化し、柑橘類を加えているものもある。
・量も多く経済的なので入浴後、スポーツの前後にたっぷりと全身に。
・揮発性が高いので、爽快感が得られる。

≪香の濃度による分け方≫

香の種類
香水(パフューム)
オー・デ・パルファン(パルファン・ド・トワレ)
オー・ド・トワレ
オー・デ・コロン
エッセンスの濃度
15〜20%
10〜15%
5〜10%
3〜7%
アルコール純度
96°
85〜90°
80〜85°
75〜80°
香の持続時間
5〜7時間
5時間前後
3〜4時間
1〜2時間
 

ゴンちゃんのインターネットよもやま話


170号 2003年6月15日

(1)未承諾広告

 インターネットを利用していると、「未承諾広告」というダイレクトメール(以下DM)をよく目にします。DMとは、本来自分の費用負担で企業が送る広告物です。これは顧客サービスの向上や宣伝に使われるもので、私たちに必要なければ捨てればいいわけで広告物としては問題ありません。
 今回のお題は携帯電話に送られるSPAMのDMのおはなし。(この“SPAM”の語源は、沖縄などでメジャーな缶詰ソーセージのCMでしつこく商品名を連呼するシーンからイメージされています)
 携帯電話などのDMは郵送のものと違い、受信した人のリソース(資産)を無断借用して送り付けをしているんです。たとえば受信が1パケット0.3円として、最低1円強の費用を受信者が負担しています。(無料サービス適用分除外
  「未承諾広告※」とは、2002年の法律改正によって義務付けられた規正法による表記のひとつです。必ず発信者の情報などが記載されていますが、ここに気になる文が一行書いてあると想います。

「この配信が不要の方は ***@**.co.jpまで返信してください」

 どうでしょうか?心当たりありますね?これは法規制を逆手に取ったメールアドレス収集の手段です。今までSPAM業者は環境変数の改竄をしてセキュリティをパスし、無差別のメールアドレスに対して配信をしてきましたが、この行為は現在では違法(単純なものは営業妨害など)となっています。
 それでは今はどのように送信しているかといえば、発信もとの環境変数改竄をして「過去に累積したメールアドレスデータ」をもとに送信しています。彼らはリストをお互いに売買することにより、メールアドレスデータを最新のものに保ち、メールアドレスデータの信頼性をあげています。
 つまり「この配信が不要の方は ***@**.co.jpまで返信してください」という問いかけに対して律儀に送り返した人のメールアドレスは、SPAM業者から見れば最も届く可能性のある優良顧客のメールアドレスなんです。もうお分かりですね?究極の対処法は、公開用のメールアドレスはフリーの転送メールアドレスにして定期的に変更するか、SPAMなどのDMは無視することです。
  個人情報に関して法整備に期待するのもいいですが、ご自分で自分の情報を守ることが、より重要だと思います。


173号 2003年7月6日

(2)パケット通信

 今回はインターネット対応携帯電話(以下、ネット携帯)で主流の課金単位である「パケット」についてお話しましょう。
  パケットとは、優れた情報流通単位の考え方で、電話などのように接続する時間に応じて課金する「従量課金」と対をなす課金方法です。その情報を届けることに対して課金するという形態から物流にたとえて「パケット(小包)」と呼ばれるようになりました。流通した情報量に対して課金するもので、一度端末に表示された画面は、何時間表示を続けても料金は変わりません。(但し再接続や表示の更新をするとその度に課金されるので注意!)
 ほとんどのネット携帯は1パケット=0.3円〜0.1円ですが、これって分かりにくいですよね?1パケット=128キロバイト=64文字のデータ量になります。ここで注意したいのは、メールなどの場合、細かいデータが記載されたヘッダーなど、目に見えないデータ情報もやり取りしています。ですから、短い本文や件名のメールでもそれ以上のパケット量を確実に消費していることに注意してください。
 パケット通信の考えはなぜ生まれたのでしょか?これはITインフラが整って偉大時代に遡ります。当時も少ない情報通信網をシェア(共有)して使用していました。当然通信コストも高いもので、そこで生まれた発想が使用した情報流通量に応じて課金する、パケット課金でした。
 今ではPCを使ったインターネット接続や無線通信のような定額料金制が普及していますが、ネット携帯では実現されていません。現在はPDA(携帯情報端末)+無線接続で定額インターネット通信は可能ですが、いずれはネット携帯もそのようになるでしょう。


177号 2003年8月3日

(3)IP電話

 今話題のインターネット経由の通信方法であるIP電話。インターネット接続回線のブロードバンド化が実現されるのに伴ってやっと現実のものになってきました。IP電話には主に3つのタイプがあります。メジャーなものがインターネット接続サービス会社(プロバイダ)が提供する“オプションサービス”型。インターネット接続環境が無くても利用できる“マイライン”型。パソコンを介して使用する“インターネット”型などが主なものとなります。<br> IP電話の利点は、なんといっても同じサービス会社(提携会社も含む)を利用しているもの同士であれば、日本全国無料で通話できることです。IP電話から一般の電話に電話をしても最小限のコストで済むので、3分8円程度の通話料で日本全国との通話が可能になります。<br> よく「雑音や遅延などはどうなのか?」と質問されます。個人差はありますが通話品質はインターネット型を除けば常識的なものだと思います。ただし既存の電話回線との違いで気をつけなければいけないのは、オプションサービス型は専用モデムと固定料金、マイライン型も固定料金が必要だということです。(インターネット型はパソコンとマイクと専用ソフトが必要です)市内通話メインで使用する方の場合に通話料金だけは確実に安くなりますが、総合的に試算してみないとメリットを感じない場合も出てくるでしょう。中・長距離メインで使用されるほとんどの方はIP電話のメリットを体感できると思います。


180号 2003年8月31日

(4)PCウイルス

 パソコンでインターネットに接続していると「ウイルスに注意」という言葉を目にします。このウイルスは直接人体に害を及ぼすことはありません。ただし、最悪の場合、個人のパソコンのデータを壊すだけではなく、大規模なネット障害を発生させて世界レベルでの情報流通を妨げる可能性があります。この段階までくれば人命にも影響する可能性があるのです。
  ウイルスの感染ルートは、メールに添付されて侵入するものがトップですが、ホームページを見るだけで感染してしまうものも存在しています。感染したパソコンのファイルを適当な人に送りつけるタイプが昨年流行しましたが、今年の流行はOS(基本操作ソフト)の欠陥を利用したもので、既に猛威を振るっています。
 今年流行しているウイルスはまだ初期段階のものです。今月はじめに危険性を立証するプログラムソースが公開されたばかりで、派生種がこれから続々と発生します。過去の例に従えば技術者レベルで向こう半年間、利用者の方たちは向こう1年間は注意が必要となる模様です。今年に入ってメジャーOSのメーカーから利用者に対して最高度の警告が何度も告知されましたが、メジャー故にクラッカー(破壊者)の標的にされてしまうようです。
  私たち一般の利用者もウイルスに対して対策する必要があります。市販のワクチンソフトやセキュリティソフトをパソコンに導入するのが一番ですが、知識と時間があれば、無料でウイルス感染を最小限に防ぐことも可能なんです。

◆無料でできる主な対策

・不信なメールは即削除 ⇒ ゴミ箱の中も確実に削除してください。

・定期的なウイルスチェック ⇒ 優良なワクチンソフトメーカーではホームページ上で無料のウイルス探知サービスを提供しています。常に最新のウイルスに対応しているのでオススメです。

・ファイアーウォールの設定 ⇒ OSのバージョンによっては最初からパソコンに導入されています。セキュリティの設定で確認しましょう。

・OSのアップデート ⇒ デフォルト(標準の設定)では、緊急度の高い警告は、自動で更新されますが、たまには手動で更新履歴を確認してみましょう。

 それと、ひとつ気をつけたいのは、必ずしもウイルスメールの発信元=感染者ではないということです。これは、ウイルスが感染者のパソコンにキャッシュされたデータを悪用し、発信元メールアドレスを他の人のメールアドレスに偽装して送信しているためです。ですから、安易に発信元アドレスに対して警告などをしないように注意してください。最近このようなトラブルが多発しているのです。


185号 2003年10月5日

(5)不正請求

 「あなたが利用したインターネットサービスの料金を直ちにお支払いください」そんなサービスは利用した覚えが無いのに、こんなメールが届いたらあなたはどうしますか?
  昔から、電話や郵便を利用した架空話での不正請求は後を絶ちませんが、昨今急速にメールでも同様の事件が起こっています。これは今まで不正なDM(ダイレクトメール)発信をしていた業者が昨年のDM規制の強化によって商売に行き詰まり、業務内容を衣替えしたのがほとんどです。
 彼らは大量のメールが掲載されているアドレスリストを持っていますから、簡単にしかも効率よくこのような犯罪類似行為に行き着きました。DMが法令によって規制されたように、インターネット上での不正請求行為についても法規制の早期施行が叫ばれています。
 実際に不正請求のメールが届いたら、徹底的に無視してください。ほとんどの不正請求のメールには「直接請求に行く」とか「往復交通費を請求します」などの文言や脅迫スレスレの文章が記載されていますが、実際に業者はあなたのメールアドレス以上の情報は何も知らない場合がほとんどです。
  言葉で聞いたり、テレビで見たりしていると「まさかこんなのには騙されないわよねぇ」なんて思うかもしれませんが、業者は手を変え品を変えいろいろな方法で私たち一般消費者をターゲットにしています。

[対処方法]

・不正請求メールが届いたら
  無視してください。相談窓口としては、県警のハイテク犯罪対策室消費者生活センターなど公的な窓口もありますので、くれぐれも慌てずに対応してください。

・不正請求を防ぐためには
  やはり個人情報をむやみに公開しないことです。掲示板やお問合せ、プレゼントの応募など個人情報を入力する必要があるものについては、そのサイトにプライバシーポリシーが表示されているか確認しましょう。その他にも、公開するメールアドレスをフリーのメールアドレスにして定期的に変更するなど他にも有効な方法がいくつもあります。